気になる医療ニュース

読売新聞２００６年３月２６日

１歳までに少なくとも１回、抗生物質を服用した子どもは、服用しない子どもに比べ、２倍も小児ぜんそくになりやすい、とカナダ・ブリティッシュコロンビア大の研究者らが米医学誌に発表した。

研究グループは、七つの研究論文のデータを分析。乳幼児計１万２０８２人のうち、１８１７人が小児ぜんそくを発症していた。１歳になるまでに抗生物質を使った子供は発症率が２倍で、その中でも複数回使用した子どもの方が発症リスクが高かった。

子どもの耳や気道の感染症、気管支炎などに抗生物質はよく使われているが
研究グループは「感染症でもすべてに必要なわけではない。使用の適正化がぜんそくの予防になる可能性がある」と警告している。

読売新聞　２００６年１２月１５日

コレステロール値が気になっている人は多い。数値が高いと心筋梗塞などになりやすいとされるためだ。

高コレステロールの基準値は、かつて総コレステロール値２４０（単位は１デシリットルあたりミリグラム）程度以上とされていたが、１９８７年に日本動脈硬化学会が「２２０以上」という数値を打ち出した。

ただ、この基準値は根拠となるデータが乏しいと言われ、９９年に見直しが始まった。日本で行われた大規模研究で、数値が２４０以上の場合に心筋梗塞が多いとの結果が出たことから一度は「２４０以上」と改められる見通しとなった。

ところが、学会内で「いったん定着した数値を変えると混乱が起きる」などと反対があり「２２０以上」のまま据え置かれた。

基準値が低ければ「病気」と判断される人は増える。コレステロール値「２２０以上」の人は「２４０以上」の人の２倍もいる。

高血圧でも、基準値は引き下げられてきた。これらの数値改定は、欧米の診断基準地が下げられ、日本が追従したことにもよる。

海外で診断基準値が下げられてきた背景に、診断基準値を作成する医師と製薬企業の結びつきを指摘する声がある。基準値を下げるほど患者は増え、薬物療法の対象者も増えるからだ。

製薬企業の販売戦略をリポートした「怖くて飲めない！薬を売るために病気はつくられる」（レイ・モイニハンはか著、ヴィレッジブックス刊）によると、２００４年に改定された米国のコレステロール診断指針では、指針を作成した委員９人のうち、８人が製薬企業から報酬を得て講演やコンサルティング、研究をしていた。

米国の高血圧の診療指針でも、作成者１１人中９人に製薬企業と同様の関係があった。

フランス医学誌「プレスクリル」編集長で医師のクリスト・コップさんは、１０月に来日、薬害問題を討議する医療ビジランスセミナーで「製薬企業の影響は世界保健機構（ＷＨＯ）にも及んでいる」と述べた。

コップさんによると、ＷＨＯ高血圧診療指針での診断基準値は、心臓病の発症の恐れが高くない人の場合、臨床試験など厳密なデータに基づいたものではない。指針の作成担当者には、製薬企業との金銭的な関係のある人がいた。

一般に、基準値の引き下げには、病気の見逃しを少なくする狙いがある。同時に、多数の健康な人を患者に仕立て、無用な治療や副作用被害を広げる恐れもあるが、そうした視点は置き去りにされがちだ。

日本でも、診療指針を作成する医師が、製薬企業から講演料や研究費受け取る例は少なくないとみられる。中立・公正な指針作りが求められる。

毎日新聞　２００６年１１月１７日

卵を食べる頻度と心筋梗塞にかかる割合は特に関係ないとの結果が、厚生労働省研究班（担当研究者＝中村保幸・京都女子大教授）の９万人規模の追跡調査で出た。

コレステロールが高い人は、心筋梗塞予防の一環として卵の摂取を避けるよう指導されることが多いが、研究班は「心筋梗塞予防のために卵を制限する根拠は得られなかった」と結論づけた。

調査は９０〜９３年、全国の４０〜６９歳の男女に卵を食べる頻度を尋ね、計９万７３５人から回答を得た。そのうち約３万３０００人は、血中の総コレステロールの値も調べた。０１年末まで追跡調査した結果４６２人が心筋梗塞を発症した。

卵を食べる日が「週に１日未満」と答えた人が心筋梗塞を起こした率は「ほぼ毎日食べる」人の約１．２倍で統計的には同等の範囲だった。総コレステロールの値が「２２０」以上と高い人の割合は、「ほとんど毎日食べる」が２７．５％で、「週１日未満」は３３．５％とやや多かった。

摂取制限根拠なし　厚労省９万人調査
中村教授は「卵を好きなだけ食べてよいという結果ではない」と話し「健康指導が行き届き、コレステロールが高く心筋梗塞を起こしやすい人が卵をあまり食べなくなったため、この結果が出たとみられる」と説明する。

浜崎智仁・富山大教授（日本脂質栄養学界会長）は「卵は危険だとのデータは出なかったのだから、１日１、２個は食べても大丈夫だと考えられる」と話している。

米国立衛生研究所
閉経後の女性に投与　　心臓病予防のはずが乳がん発生率増加

米国立衛生研究所（N I H)は９日、心臓病などの予防を目的に、閉経後の健康な女性に２種類のホルモンを投与するホルモン補充療法の大規模な臨床試験を中止すると発表した。

ホルモン投与を受けた女性の乳がんなどの発生率が高まることが分かり、害が効果を上回ると判断した。全米で約６００万人がこの療法を受けており、試験中止は波紋を広げそうだ。

これまでの分析で、ホルモン補充療法を受けた女性は偽薬投与者に比べて、乳がん２６％、血管性心臓疾患が２９％、卒中が４１％、肺の血栓が２．１３倍も増えた。

大腸がんが６３％に減るなど効果を示すデータもあったが、「害が上回る」と判断した。日本でもこうしたホルモン補充療法を勧める医療機関があり、個人輸入による使用例も増えているとみられている。

乱用に警鐘　　米研究チームまとめ　（ワシントン＝村山　知博）

抗生物質を頻繁に使う女性は、そうでない女性に比べ乳がんになるリスクが最大２倍を超えるという大規模な調査の結果を米ワシントン大などの研究チームがまとめた。米医師会誌１８日号で発表する。

理由はよく分かっていないが、抗生物質の乱用に警鐘を鳴らす結果といえそうだ。

米ワシントン州のがん検診のデータを利用し乳がんが見つかった２２６６人と、乳がんではなかった７９５３人について、過去の処方記録などから抗生物質の使用頻度を調べた。

抗生物質の使用経験がある女性を使用日数ごとに分け、未使用の女性と比べると、乳がんのリスクは１．４５倍（１〜５０日使用）〜２．１４倍（５０１〜千日使用）になっていた。

使用頻度の高かった人ほど乳がんによる死亡率も高い傾向があった。

抗生物質が腸内細菌に悪影響を及ぼし有害物質が体内に吸収されやすくなったり、免疫系のバランスを崩してがんが抑えられなくなったりすることが考えられるという。

研究チームは「抗生物質が必ずしも必要でない場合まで使われるのは気がかりだ」と指摘し、やめれば乳がんの一部は防げるかもしれないとしている。

来年、感染症学会「予防目的でも不要」　多くの医師が処方
風邪に抗生物質は効くと思いますか？答えは「ノー」だ。ところが、ただの風邪に抗生物質を出している医師は少なくない。

こういった乱用が、どんな抗生物質にも抵抗力を持ってしまう耐性菌の出現を招き、深刻な院内感染を起こすと指摘されている。しかし、最近まで学会や国も注意を促してこなかった。なぜ放置されてきたんだろう。

●「手ぶらで帰せぬ」
風邪の原因の９０％がウイルスだ。細菌を殺す抗生物質は効かない。抗生物質は細胞に作用するが、細胞そのものを持たないウイルスには効果がないからだ。

軽い風邪なら十分に休養を取るといった対症療法しかない。抗生物質が必要なのは３日以上高熱が続くなど、症状が細菌によるものと診断されてからのはずだ。ある開業医は「患者を手ぶらで帰すわけにはいかず患者も欲しがる」と打ち明ける。

大阪市の中浜力医師は２００１年、全国の開業医４０９人を対象に風邪患者への処方実績を調べた。すると、抗生物質を「ほぼ全員」に処方するとした医師は３０％、　「２人に１人」が３２％、「ほとんど処方しない」は４％に過ぎなかった。半数以上が処方の理由として「細菌性二次感染の予防」を挙げた。

●乱用、何度も警告
しかし抗生物質に予防効果がないことを示す研究は数多い。川崎医科大では、風邪の患者２０００人の半分に解熱剤などの対症療法、半分に抗生物質のペニシリンを投与した。治療５目以降に抗生物質が必要だと診断された患者は、ともに３人で差はなかった。

日本呼吸器学会は今年６月、成人気道感染症の指針に、風邪への抗生物質の使用はできるだけ控えるべきだと初めて盛り込んだ。投与が適当なのは３日以上の高熱や、うみ状のたんや鼻水が出る場合などに限定した。

指針をまとめた川崎医科大の松島敏春教授は　「抗生物質を『使わない』方針を示した画期的な内容」と話す。

抗生物質では死なない耐性菌が問題となり始めたのは９２年、千葉県の病院で大量の耐性菌による院内感染が発覚したことがきっかけ。以来、抗生物質の乱用に対する警告が繰り返されてきた。

松島教授は「怠慢と言われればそうかもしれない。日本の感染指針は、海外に比べ１０年遅れている。」と話す。

●購入額、英の約６倍
国の対策はどうか。厚生省は９６年、院内感染の問題を受けて抗生物質の診療手引を作成。だが、風邪の項目に「対症療法と二次細菌感染の予防が主体」として、使うべき抗生物質の名前を列挙している。

２００１年には日本感染症学会などに新たな手引の作成を委託した。が、ここにも、抗生物質のリストが残った。

手引をまとめた東京慈恵会医科大の柴孝也教授は「細菌性の風邪もあるので、一律に抗生物質を使うなとは書けなかった。」と説明する。

ようやく、来年５月に出す改訂版に「風邪に抗生物質は無効。細菌性二次感染の予防目的の投与も必要ない」との文書が入る。

日本の抗生物質の生産は、ここ１０年間減少傾向が続く。それでも１人当たりの抗生物質の購入額は４６００円。米国の約５１００円より少ないが、フランスの約２６００円、英国の約８００円に比べると格段に高い。

厚生省は「EBM（根拠に基づく医療）という言葉が出てきたのは、ここ２〜３年で以前は国として指針作成を依頼するのは難しかった」と話す。

厚生労働省研究班が指摘　　初の診療指針　　薬物治療日本だけ　

失明の原因となる白内障について厚生労働省研究班初の診療指針をまとめた。手術を主要な治療に位置づける一方広く使われている目薬や飲み薬には「効果に関する十分な科学的根拠がない」と指摘した。

白内障の薬物治療は米国などの先進諸国では行われておらず日本の「薬漬け医療」の見直しがせまられそうだ。２７日から京都市で開かれる日本白内障学会で報告される。

白内障は、濁った水晶体を除去して人工の眼内レンズを入れる手術が根本的な治療法で、日本では年間約８０万件実施され、９５％の人で視力が０．５以上に回復している。

一方、白内障の進行を抑える目的で目薬（成分名ピレノキシン、グルタチオン）や飲み薬（成分名チオプロニン、パロチン）も多用されている。

研究班は、これらの薬について、過去の臨床試験データを検討した所、症例数が少なすぎたり、評価方法に客観性が欠けていたりで信頼度の高い試験はほとんどなく、有効性もほとんど証明されていなかった。

これらは日本独自の薬で、欧米の診療指針には薬物治療の項目がない。
ピレノキシン（商品名カタリンなど）の目薬は四十年以上前に認可され、広く使われている薬で薬局でも買える。

指針は現場への影響に“配慮”し、「投与を考慮しても良いが、十分な科学的な根拠がないため、十分なインフォームドコンセント（情報提供に基づく同意）を得た上で使用することが望ましい」としている。

読売新聞（２００６年１０月２９日）

３人死亡
昨年４月〜今年３月の１年間に、インフルエンザの予防接種を受けた後、
副作用と思われる症状に見舞われた人は、１０２人（前年比１１人減）に
のぼることが厚生労働省の集計でわかった。

そのうち１０代、７０代、８０代の女性３人が心筋炎、肝不全、脳炎で
死亡したが、接種との因果関係は断定されなかった。

薬事法に基づく全国の医療機関などからの報告をまとめた。最も多いのは
肝機能障害で１４人。次いで発疹１１人、ショック・アナフィラキシー様
症状１０人、発熱１０人の順。

後遺症が残った人も４人いた。注射した場所に瘢痕（傷）が残った女児は
「因果関係が認められる」とされた。

急性脳症で寝たきりになった男児、白質脳脊髄炎を起こした２０代女性、
運動神経が障害されて筋肉に力が入らないギラン・バレー症候群になった
７０代女性は、いずれも「因果関係が否定できない」とされた。

朝日新聞（２００６年８月２７日）

タミフル服用後に異常行動
「子供に天国に行かせるのは私たちだけで結構です」インフルエンザ治療薬
「タミフル」を飲んだ子が数時間後に異常行動などで亡くなったのは副作用被害だ、と訴えて岐阜県下呂市の会社員軒端晴彦さん（４９）ら遺族が２５日、厚生労働相あてに「審査申し立て」を送付した。

軒端さんの長男は０４年２月、自宅近くでトラックにはねられた。朝、病院でインフルエンザと診断され、タミフルを飲んで自宅で休んでいたはずだった。

軒端さんが外出していた間に長男は裸足のまま家を出て国道に飛び出した。
高校生活を楽しみ、「将来は理学療法士に」という希望もあった。「どうしても自分の意思で死ぬとは思えない」と軒端さん。

中学２年生だった長男を０５年２月に亡くした愛知県知立市の秦野竜子さん
（４６）も同じ思い抱き続ける。タミフル服用約３時間後、マンション９階の自宅を出て飛び降り、死亡した。「どうして」と考え続けた。まもなく、タミフルに副作用があると聞いた。

タミフルを輸入販売する中外製薬（本社・東京中央区）が、医師や薬剤師あてに渡す文書に「重大な副作用」として「精神・神経症状があらわれることがある」と記したのは０４年５月。同社は「意識がもうろうとしたり、異常行動があったりという報告あったため記載したが、あくまで警告的な意味合い」（広報IR部）と、軒端らの例が副作用とは認めない。

国も同様だ。厚生労働省によると、０１年の販売開始以来、タミフル服用後に異常行動などで１６歳以下の１５人が死亡した。だがいずれも副作用とは
認めていない。

軒端さんらは今夏「薬害タミフル脳症被害者の会」をつくった。
インターネットの掲示板に「タミフルで異常行動が起こると聞いていたので
、飲んだ後にベランダに向けて走り出した息子を制止できた」との投稿があった。

「自分たちが声を上げたことで助かった命がある。そう思うと救われた気がしますと」秦野さん。

だが、国や製薬会社に死亡との因果関係を認めさせなければ、活動は終えられない。「同じような犠牲者を、また増やさないためにも」

読売新聞　２００５年２月２４日

子供突然死　　睡眠中、薬疑う声も
インフルエンザに感染した後、中枢神経が急速に侵される「インフルエンザ脳症」で、睡眠中などに子供が突然死する新しいタイプが出現、２年前の流行期に大阪府内だけで６人が死亡していたことが厚生労働省研究班の調査
でわかった。

同じ時期に他の地域でも子供数人が死亡、昨冬も死亡例があったという。
従来の脳症と異なり、けいれんや意識障害などの症状がないまま、急死するのが特徴で研究班は、「共通する原因は不明で詳しい調査が必要」としている。

薬害の専門家からは薬の影響を疑う意見も出ている。
研究班員の塩見正司・大阪市立総合医療センター小児救急科部長によると、２００２年１２月 から ０３年２月にかけ、府内でインフルエンザになった１〜８歳の男児６人が発症後１〜２日目に、寝ている間に突然死した。

いずれも死亡前に特別な症状はなく、３人は昼寝中だった。解剖が行われのは３人で、いずれも脳全体に浮腫（むくみ）がひどく、「星状細胞」が変性していた。

この変性も従来のインフルエンザ脳症にはなく、塩見部長らは新型脳症と結論づけた。米国でも同じシーズンに睡眠中の学童の急死が５例以上あったという。

これを受け、研究班（班長、森島恒雄・岡山大教授）は全国に情報提供を依頼。他にもインフルエンザの発症直後、睡眠中や病院搬送中に子供が急死したケースが数例報告されたが、詳しい調査はできていないという。

ただ、大阪で死亡した６人のうち、４人は抗ウイルス薬オセルタミビル ( 商品名 タミフル)、　1人はアマンタジンを服用。タミフルの４人は服用して３〜７時間後に、息絶えているのが見つかった。他の１人は薬を飲んでいなかった。

タミフルは０１年２月にカプセル、０２年７月に飲みやすい粉薬が発売された。その後、製造元のロシュ社（本社スイス）による動物実験で、大量投与を受けた幼若ラットが死亡、脳から高濃度の薬剤成分が検出されたことから同社は昨年１月、１歳未満には投薬しないルールを厳守するよう警告した。

NPO法人医療ビジランスセンター（大阪市）の浜六郎理事長は「異物の侵入を防ぐ機能が未発達な子供の脳に薬が入り、呼吸中枢が抑制されて突然死した可能性がある」と見る。

インフルエンザ脳症
幻覚やまひ、意識消失などの神経症状が急速に起きる。６歳以下に多く、年間数百人が発症、１０〜３０％が死亡し２５％に思い後遺症を残す。

昨冬の集計では１０３人が発症、１０人が死亡した。２種類の非ステロイド系解熱剤との関連が指摘され、国は２０００年秋、脳症患者への使用を禁じたが発症の原因はよくわかっていない。

厚生労働省研究班は「ワクチンで必ず防げるものではない」としている。